ご主人の会社もしくはご本人の会社から、年に1回、福利厚生ということでいろいろな検診を受けることが可能になっている方がいらっしゃると思います。会社によって様々でどんな検診（婦人科だけじゃなく内科・外科など何でも）を受診してもよくて年間総額3万円まで補填しますというすごいところや逆に検診センターに行けば無料で受けられるものや指定の医療施設に出向いて少額の自己負担金で検診を受けられるものなどいろいろです。
総額「いくらいくらまで」出しちゃうと言うところや検診センターで無料という形のものはわかりやすいですが「自己負担金を少し払えば検査を受けられる」というシステムは注意しないといけないことがあります。
婦人科の子宮癌検診は横浜市の行政で実施しているものだと1360円の自己負担金で検査が受けられます。とある企業では自己負担金3000円（超音波検査してもしなくてもという条件はありますが，超音波検査実施しなくても自己負担額は同じなので）で検診が受けられるところがあります。「あれ？」っておもいますよね。そうなんです。横浜市の公的検診の方が安くて、企業の補助と言っている方が高いのです。このような例はしばしば見受けられます。検診内容・結果は全く同じですが、無駄にお金を払う形になっています。せっかくの納税者なので公的に補助が出て検査が受けられるシステムをまず調べた上で、会社の福利厚生の自己負担金と比較してみるのが重要かと思います。無駄遣いはもったいないです。ちなみにこのような逆ざやの差額があることをその企業の担当者は知っていてもなぜか検診を受ける従業員には告げないことがあるようです。
今年度も年齢によって本人の負担額無料の公的な検診クーポンも横浜市から送られてきています。折角なのでそのクーポンの方を使って（無料クーポン無しでも子宮頚癌検査だけなら1360円のみです）健康を維持しましょう。